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工学部では、地域企業との教育連携の多面的な取り組みを目指し、企業経営者および技術者を講師としてお招きした新設授業「先端産業論」を学部学生向けの共通科目として開講することとしました。授業担当は、包括連携協定による活動として、セイコーエプソン株式会社殿およびシナノケンシ株式会社殿にお願いし、それぞれ8回ご担当いただきます。前期に開講予定の「先端産業論（ASPINA特別講義）」は、受講登録者数190名（工学部１学年は485名）であり、工学部生の関心の高さが伺えます。後期には「先端産業論（エプソン工学）」が開講されます。第1回目の授業は、6月4日（土）に、金子元昭様（シナノケンシ株式会社代表取締役社長）をお招きして工学キャンパスで実施されます。

「先端産業論」を通して企業の現場における技術開発、企業活動の実際を学ぶことにより、将来の技術者としての動機付け、および大学で学ぶ意義の再確認が期待されます。特に、産業界では、専門科目のみではなく、異分野融合など、より広範囲な視点での教育が求められています。さらには、工学技術のみならず、グローバル視点や経営視点でのアプローチの事例を学ぶことは、幅広い視点を備え、バランス感覚に富んだエンジニアの育成に効果的であると考えられます。これらの観点を盛り込み、産業界の現場の感覚を肌で感じられる授業をご提供いただく予定です。

一方、工学部からは、数理データサイエンス等、工学部の強みを生かした学術について、地域企業向けのリスキリング教育の実施を計画しています。工学部と地域企業との双方向の教育（相互教育）により、発展的かつ多面的な連携を視野に入れています。

以上について、5月25日（水）に工学キャンパスにおいて記者会見（対面／オンラインのハイブリッド型）を実施しました。新設科目「先端産業論」の趣旨や内容は、天野良彦工学部長、細野聡様（セイコーエプソン株式会社執行役員技術開発本部副本部長）、金子行宏様（シナノケンシ株式会社代表取締役常務）によって説明されました。参加いただいたマスコミ関係者は、SBC放送、長野朝日放送、テレビ信州、長野放送、信濃毎日新聞、日本経済新聞社、朝日新聞、中日新聞等の23名（21社）であり、関心の高さが確認できました。マスコミ各社の報道内容は以下のWebサイトで閲覧できます。

SBC信越放送
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/sbc/54284

TBS　NEWSDIG
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/54284?display=1

日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC258HR0V20C22A5000000/

（信毎デジタル）
https://www.shinmai.co.jp/news/article/CNTS2022052600062

（中日新聞）
https://www.chunichi.co.jp/article/477396?rct=nagano